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2万貫文といわれる北条氏規上洛費用が、どの程度の負担率だったかを考えると、秩父孫次郎の役高金額が必要になる。しかし孫次郎の着到は前欠で貫高が不明だ。そこで他の人間の着到から推測してみる。

池田孫左衛門尉の着到は191.6貫文で56人（戦北2258）
一人当たり3.42貫文

とすると……

秩父孫次郎の着到はx貫文で139人（戦北2316）
一人当たり3.42貫文ならば、x=475貫文

孫次郎が割り当てられた氏規上洛費用は50貫文。役高のうち10.5%となる。手取りの1割をいきなり抜かれるのは痛いだろうなと思いつつ、合っているかを後北条氏全体の貫高から検算。但し、データが少ないため累進賦課の可能性を考慮できないので除外。

全員が収入の10.5%固定賦課だとして、
2万貫文の総額を得るためには役高21万貫文が必要。

永禄2年時点の所領役帳は総役高が72,168貫文。これは被官たちの役高で直轄領は含まれていない。21万貫文への不足分137,832貫文が直轄領だったと考えると妥当性がありそうに見える。蔵出し分をどうカウントするかが微妙だが、被官分のほぼ2倍が直轄という試算。

この条件をもとに、今度は氏政上洛時の負担額をどこまで追えるか考えてみる。ただ、金額が明示されているのは佐野氏忠の被官である高瀬紀伊守のみで心もとなくはあるのだが……。

高瀬紀伊守は家臣団辞典で50貫文の役高と想定。
紀伊守の氏政上洛費用割り当ては1.848貫文で、役高に比して3.7％（戦北3517）

氏規（秩父孫次郎）の時より賦課率は減っている。賦課母数の21万貫文から考えると3.7％では7,770貫文しか集められない。

使者に過ぎない氏規よりも、当主代行として正式な出仕となる氏政の方が費用が上回るだろうから、矛盾している。

佐野衆の高瀬紀伊守は外様で強制力が低かったのかも知れない。3.7％を下限に10.5%が平均になるとして上は17.3％。直轄領と一門には特別分厚い賦課がかかっていたのだろうか。

ここで気になるのが氏邦の下記の記述

「２万貫文の費用のうち、300～400貫文が私の負担になるだろう」（戦北3334）

氏邦は後北条家全体から見て1.5～2％の負担が自らに課されると予測している。

氏邦の役高は不明で所領役帳にも入っていないのだけど、直轄領と比較してしまうと圧倒的に小さい規模なのかも知れない。それでもこの苦しみ方な訳で、それを上回る氏政出仕費用を、後北条氏が順調に集金できていたのかは疑問に思えてならない。